生涯学習

生涯学習（しょうがいがくしゅう、英語：lifelong learning）とは、人が生涯にわたり学び・学習の活動を続けていくこと。日本においては、「人々が自己の充実・啓発や生活の向上のために、自発的意思に基づいて行うことを基本とし、必要に応じて自己に適した手段・方法を自ら選んで、生涯を通じて行う学習」という定義（昭和56年の中央教育審議会答申「生涯教育について」より）が広く用いられている。類似概念に、継続教育がある。

概要

生涯学習の考え方自体は欧米諸国では19世紀には一般的であり、多くの人がキリスト教会を通じて大学における研究を学んでいた。日本では生涯教育の考え方は一般にはあまり普及せず、明治期に井上円了によって提唱されたもののその考え方は一般化せず、大正デモクラシー以後は急速に消滅していく。

現在各国で実践されている生涯学習は、ユネスコ（UNESCO）のポール・ラングラン（Paul Lengrand）が1965年に初めて提唱したもので、元来はlife-long integrated education、すなわち生涯教育といわれた。日本では、心理学者の波多野完治が、この概念を日本へ紹介した。当時、生涯教育の概念は、従来の社会教育に類すると解されたことから、文部省では社会教育課が所管することになり、その後も地方教育委員会でもしばらくは社会教育課が所管する例が多かった。そして、臨時教育審議会第四次答申が「生涯学習体系への移行」を提言してからは、生涯教育よりも生涯学習の用語が主流とされ、また生涯学習は社会教育に代わるノンフォーマル教育を意味する概念として用いられる傾向が強まった。

近年まで教育は子供や他人に教えるあるいは教わるという形態が主だった。教師、親の指導に従って学ぶというもので、20世紀初頭の「児童の世紀」がスローガンになった大正自由主義教育運動では、それを「旧教育」と呼んだ。当時にあっても、子供の関心、自発性、創造力を重視することこそが、「新教育」だと考えられていた。最近では更に「自らデザインし、自ら学ぶ」、「自分で学ぶ」という行為も教育の本来の姿として強調されるようになってきた。これは、子供に限らず成人についても当てはまる。

人は、学校教育に限らず、社会や職場においても、または家庭の専業主婦としていても、さらには社会の第一線から退いていても、自分のキャリアを切り開いたり（キャリアアップ）、また趣味や娯楽として、はたまたライフワークとして、何か新しいものを学び続けたり、ボランティアとして地域社会や特定のニーズを抱えた人たちのためにサービスを提供するために、継続して学習を通して自らを高めることには高い価値があると一般的に考えられている。

リカレント教育

リカレント教育（recurrent education）とは、主に学校教育を終えた後の社会人が大学等の教育機関を利用した教育のことを指す。生涯教育を受けて発展した概念であり、職業能力向上となるより高度な知識や技術、生活上の教養や豊かさのために必要な教育を生涯に渡って繰り返し学習することを意味する。これには、仕事に就きながら必要な知識や技能を習得する教育訓練を行うOJT、仕事を一時的に離れて行う教育訓練（OFFJT）も包含されている。

リカレント教育論の概念は、スウェーデンの当時文相だったオロフ・パルメが1969年の第6回ヨーロッパ文相会議において取上げ、翌1970年に経済協力開発機構（OECD）が公式に採用して、1973年「リカレント教育－生涯学習のための戦略－」報告書が公表されたことで国際的に広く認知された。報告書では、青少年期という人生の初期にのみ集中していた教育政策を個人の全生涯にわたって労働、余暇、その他の活動と交互に行うこととする。この教育改革を「血液が人体を循環するように、個人の全生涯にわたって循環させよう」と表現した。

大学での生涯教育

近年の日本では大学の社会人入学制度などを利用しキャリアアップを図ることなどが、生涯学習の例として目立ってきている。日本の企業では、そうした学位による経済的効果はあまり期待できない。そのため、働き盛りの人があえて休職や退職してまで大学（学部および大学院）で学ぶのは魅力に乏しく、男性の社会人入学が少ない要因になっている。

日本では、社会人入学制度は女性や高齢者が自らの学歴を高めることを目的に利用する例が多く、とくに放送大学等の通信制大学はその傾向が顕著である。そのため、中年男性の社会人入学に対する偏見がまだ残っているとの指摘もある。また、大学教育では、教授が作成した学習カリキュラムを受講生に押し付けがちで、学生が主体となってカリキュラムを作成していくという形式にはなりにくい。「自らデザインし、自ら学ぶ」、「自分で学ぶ」という行為も教育の本来の姿として考える立場からは、満足できない環境が多い。

ただし、バブル経済前後までは女性に求められた学歴が「短大・専門卒」が多く、彼女らのキャリアアップとして大学通信教育編入学によるエクステンション教育が行われ、4年制大学卒業（学士の学位授与）が大きなモチベーションとなっており、公務員・大企業では俸給区分が大卒に格上げされることが認められる場合があるなど、実質面でもメリットもある。

大学における生涯学習では、少子化、大学全入時代を前に手持ちの教育インフラが活用されている。文部科学省の指導もあって、現在では昼夜開講制や夜間大学院の制度を導入して社会人でも高度教育を受けられるようにカリキュラム編成をしている大学もあるが、修士・博士課程は単なる箔付けや自己満足になりがちであるという弊害も存在している。